本年度も、笹川科学研究助成の募集を行うこととなりました。
笹川科学研究助成は、課題の設定が独創性・萌芽性をもつ研究、発想や着眼点が従来にない新規性をもつ若手の研究を支援しています。

◆ご応募について
■主な募集条件
【学術研究部門】
　・大学院生等（修士課程・博士課程）
　・35歳以下の任期付き雇用の若手研究者
　・ただし、「海に関係する研究」は重点テーマとして支援し、雇用形態は問わない。
　・助成額は、1件150万円を限度とする
【実践研究部門】
　・学校・NPO職員等に所属している方
　・博物館、図書館等の生涯学習施設に所属している学芸員・司書等
　・年齢、雇用形態は問わない。
　・助成額は、1件50万円を限度とする
■申請期間
  ・申請期間：2024年 9月17日 から 2024年10月15日 17：00 まで
■申請方法
　Webからの申請となります。詳細は日本科学協会Webサイトをご確認下さい。
　　https://www.jss.or.jp/ikusei/sasakawa/

アジア系アメリカ文学会（AALA）の35周年を記念して、国際フォーラムを開催いたします。プログラムの詳細や参加申込方法についてはHPでご確認ください。

静岡県立大学国際関係学部国際言語文化学科では、専任教員の公募をおこなっています。
専門分野：北アメリカを中心にした英語文学
応募締切：2024年9月30日
職位：専任講師
詳細につきましてはリンク先をご参照願います。

東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターでは、CSRDAディスカッションペーパーへの投稿およびSSJDAセミナーの報告者を募集しています．詳細はウェブサイトをご覧ください。

2024年11月14日から11月17日まで、ボルチモアにおいて  American Studies Association の年次大会が開催されます。アメリカ留学中の大学院生会員の皆様には、この学会の旅費および宿泊費が補助される制度があります。本制度による給付を希望される方は積極的にご応募ください。詳細はこちらのファイルをご覧ください。

このたびアメリカ学会では、国外での学会やシンポジウムにて発表する方を対象に、以下の要領で渡航奨励金を支給することになりました。本制度による給付を希望する方は積極的にご応募ください。なお、今回の応募対象は、2024年8月～2025年2月に開催される学会です。詳細はこちらのファイルをご覧ください。

「アメリカ学会 斎藤眞賞」は、故斎藤眞会員のご遺族からの寄付金を基金として、2009 年度から設けられました。同賞は授賞を隔年とし、その直近 2 年間の『アメリカ研究』および The Japanese Journal of American Studies （英文ジャーナル）に掲載された論文のなかから、若手による優秀な作品に、賞金 3 万円と賞状を贈るものです。

第８回アメリカ学会斎藤眞賞は、『アメリカ研究』56、55号、The Japanese Journal of American Studies, Nos. 32, 34に掲載された計32本の論文を審査対象とし、二段階にわたる厳正な審査の結果、次の二作品が受賞されました。

• 大鳥由香子「UAMsの創出：1907年移民法と「保護者帯同の原則」の法制化」『アメリカ研究』第57号(2023)
• Yuki Oda（小田悠生）”Family Unity and “Noncitizen Citizenship”: The Advocacy of the International Institutes on Behalf of Separated Families” The Japanese Journal of American Studies 34 (2023).

2023年1月1日から12月31日の期間に出版された著作のなかから、自薦・他薦で寄せられた4作品を厳正に審査した結果、今回は「受賞作なし」となりましたことをご報告申し上げます。

2023年1月1日から12月31日の期間に出版された著作のなかから、自薦・他薦で寄せられた4作品を厳正に審査した結果、次の作品が受賞作となりました。

青野利彦（一橋大学）
『冷戦史（上）第二次世界大戦終結からキューバ危機まで』、
『冷戦史（下）ベトナム戦争からソ連崩壊まで』（中公新書）

青野会員

Application Guidelines for a Tenured Faculty Position to teach English and General Education Courses at the Faculty of Law
法学学術院(法学部)英語科目及び一般教育科目等を担当する専任教員１名を募集します。

詳細は以下の募集要項をご確認ください。
https://www.waseda.jp/folaw/law/news/2024/05/17/18509/