学会機関誌『アメリカ研究』（年報）は 2025年3月に第59号を刊行する予定です。会員諸氏の積極的な投稿をお待ちしております。

1.　内　　　容　　アメリカ研究に関する未発表論文。前年度『アメリカ研究』もしくは『英文ジャーナル』に論文が掲載された方は，本年度の投稿をご遠慮ください。また，同じ年度に，あるいは年度をまたいで『アメリカ研究』と『英文ジャーナル』の双方に投稿することはできません。これはなるべく多くの会員に発表の機会を提供するためです。

2.　枚　　　数　 論文は 33 字×34 行のレイアウトで 19ページ以内（註を含む）。
執筆要項は学会ホームページを参照のこと。

3. 原稿締め切り　2024 年 8月31日（土）

4.　提　　　 出　投稿希望者は 2024 年 6 月末日までに,学会ホームページの「お問い合わせ・応募」フォームより年報編集委員会宛に「論文題目」をお送りください。論文原稿は電子ファイルによる提出となります。

年報編集委員会

　『アメリカ研究』第59号の特集テーマは，「アメリカとアジア2.0」です。趣意は以下の通りです。

　第 30 号(1996年)で「アメリカとアジア」を特集して以降、アメリカもアジアも、そしてその関係も大きく変化してきた。2000 年代以降の中国の台頭はめざましく、とりわけ2012 年秋に習近平政権が登場すると、南シナ海における実力による現状変更の動きを強め、一帯一路構想、アジアインフラ投資銀行を設立するなど現行国際秩序に挑戦するかのような様相を呈している。オバマ政権はアメリカを「太平洋国家」と位置づけ、東アジア、特に東南アジア諸国における多国間対話へのコミットメントを高めた。そして、中国に対しては自国の地位に全面的に挑戦する中国という認識が定着し、米中の競争関係は激化した。中国の要求は現行国際秩序の破壊ではなく、その枠内での修正であると見られているが、それは西側の既得権益、とりわけ米国のそれを損なう側面を持つ。

　文学・文化の領域において、これまで多くのアジア系アメリカ作家や芸術家が論じられてきたが、中国の台頭が進む現代、アジアとアメリカの文化的力学には以前と異なる点もあるだろう。中国以外でも、たとえばインドやインドネシアなどの、いわゆるグローバルサウスと呼ばれるアジア地域の台頭は、アジア系アメリカ文学・文化の表象に何らかの変化をもたらしているのかもしれない。また、アジアとアメリカについて考える際、アメリカと敵対/同盟する国家間の関係性だけでなく、日本でいえば、沖縄、広島、長崎のように、政治に翻弄されてきた地域の歴史や文化を改めて見直すことも必要であろう。アジアでは不可視な存在をアメリカとの関係を介して可視化すること、あるいは忘却の彼方に葬り去られた出来事やテキストを改めて堀り起こす作業は、ともすれば過去が軽視される新自由主義の時代において、重要な営みのように思える。

　米国内ではブラック・ライブズ・マターが注目を浴びる一方、パンデミック下でのアジア系への差別が顕在化している。米国社会のマイノリティであると同時にセトラーでもあるアジア系の立ち位置はアファーマティブ・アクションにおいても独特なものとなっている。そこで次号の特集テーマを「アメリカとアジア 2.0」とし、上記のように更新されたアメリカとアジアの関係を意識した論考を募集する。経済、歴史、法律、政治外交、文化、文学などの幅広い分野からの積極的な投稿を期待したい。

　　「特集論文」に応募希望の会員は,2024 年 6 月末日までに,氏名・所属・論文題目および構想・資料などの説明(400字程度)を学会ホームページの「お問い合わせ・応募」フォームより年報編集委員会宛にお申し込み下さい。その際、上記フォームの「お問い合わせ内容」欄に「『アメリカ研究』特集応募」と明記してください。
　執筆要項は学会ウェブサイトを参照のこと。
原稿締め切りは 2024年8月31日（土）とします。

年報編集委員会

東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターでは、CSRDAディスカッションペーパーへの投稿およびSSJDAセミナーの報告者を募集しています．詳細はウェブサイトをご覧ください。

2024年8月9日（金）１０時より、専修大学神田キャンパスにて、エコクリティシズム研究学会第36回大会を開催いたします。詳細は、学会ホームページをご覧ください。

2024年11月14日から11月17日まで、ボルチモアにおいて  American Studies Association の年次大会が開催されます。アメリカ留学中の大学院生会員の皆様には、この学会の旅費および宿泊費が補助される制度があります。本制度による給付を希望される方は積極的にご応募ください。詳細はこちらのファイルをご覧ください。

このたびアメリカ学会では、国外での学会やシンポジウムにて発表する方を対象に、以下の要領で渡航奨励金を支給することになりました。本制度による給付を希望する方は積極的にご応募ください。なお、今回の応募対象は、2024年8月～2025年2月に開催される学会です。詳細はこちらのファイルをご覧ください。

「アメリカ学会 斎藤眞賞」は、故斎藤眞会員のご遺族からの寄付金を基金として、2009 年度から設けられました。同賞は授賞を隔年とし、その直近 2 年間の『アメリカ研究』および The Japanese Journal of American Studies （英文ジャーナル）に掲載された論文のなかから、若手による優秀な作品に、賞金 3 万円と賞状を贈るものです。

第８回アメリカ学会斎藤眞賞は、『アメリカ研究』56、55号、The Japanese Journal of American Studies, Nos. 32, 34に掲載された計32本の論文を審査対象とし、二段階にわたる厳正な審査の結果、次の二作品が受賞されました。

• 大鳥由香子「UAMsの創出：1907年移民法と「保護者帯同の原則」の法制化」『アメリカ研究』第57号(2023)
• Yuki Oda（小田悠生）”Family Unity and “Noncitizen Citizenship”: The Advocacy of the International Institutes on Behalf of Separated Families” The Japanese Journal of American Studies 34 (2023).

2023年1月1日から12月31日の期間に出版された著作のなかから、自薦・他薦で寄せられた4作品を厳正に審査した結果、今回は「受賞作なし」となりましたことをご報告申し上げます。

2023年1月1日から12月31日の期間に出版された著作のなかから、自薦・他薦で寄せられた4作品を厳正に審査した結果、次の作品が受賞作となりました。

青野利彦（一橋大学）
『冷戦史（上）第二次世界大戦終結からキューバ危機まで』、
『冷戦史（下）ベトナム戦争からソ連崩壊まで』（中公新書）

青野会員

Application Guidelines for a Tenured Faculty Position to teach English and General Education Courses at the Faculty of Law
法学学術院(法学部)英語科目及び一般教育科目等を担当する専任教員１名を募集します。

詳細は以下の募集要項をご確認ください。
https://www.waseda.jp/folaw/law/news/2024/05/17/18509/

第 58 回年次大会の自由論題フルペーパーのお知らせをいたします。詳細は以下よりご確認ください。
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第58回年次大会 自由論題フルペーパー

書籍展示予定の出版社を以下にてお知らせいたします。
１）小鳥遊書房；２）センゲージラーニング株式会社；
３）明石書店；４）彩流社；５）文生書院（申し込み順）